単身赴任のため、”申込み住所”と”身分証明書の住所”が違うけど、オンラインでスマホ回線は契約できる?

単身赴任先でも、オンラインでスマホ回線は契約できます。

以下の2つが必要です。

  • 身分証明書
  • 電気・水道・ガスいずれかの領収書(または請求書)

オンラインでスマホ回線を契約する手続きのコツについても書いています。

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電話回線の新規契約には、本人確認が必要

電話回線を契約するときは、契約者の身元を証明する「本人確認」が必要となります。

これは、携帯キャリア大手4社(docomo・au・SoftBank・楽天モバイル)でも、格安SIM業者(MVNO)各社でも同じです。

どの通信業者においても、ルールはほぼ共通です。

ただし、細かなところは通信業者により異なる場合があります。契約したい通信業者のホームページを見て、事前にチェックしておく必要はあります。

オンラインで契約する方法

“申込み住所”と”身分証明書の住所”が違う場合、本人確認のために提出する書類が増えます。

書類としては下記2つを提出することで契約が可能です。

  • 本人確認書類 … 身分証明書
  • 補助書類 … 電気・水道・ガスいずれかの領収書(または請求書)

業者にもよりますが、2つの書類のデータ(画像データまたはスキャンデータ)をオンラインでアップロードして申し込むことがほとんどです。

スマホカメラで撮影して、データを添付するのが一番早いです。

提出の流れは、申し込む通信業者によって異なる場合があります。

  • 予め撮影しておいた書類をアップロードする場合
  • 契約情報の入力途中でアプリが切り替わり、書類を撮影することでアップロードされる場合

各書類の詳細については、以下を確認ください。

本人確認書類

冒頭に書いた「身分証明書」のことです。

通信会社によって異なりますが、以下の書類が指定されることが多いです。

  • 運転免許証
  • パスポート
  • 健康保険証
  • 住民基本台帳カード
  • マイナンバーカード

どれか1つをアップロードしましょう。

但し、住所が記載されていることが必須です。これが「身分証明書に記載の住所」になります。

マイナンバーカードは表面のアップロードだけで済みます。

他の4種類は、表と裏の両面ともアップロードを求められることが多いです。裏面のアップロードを忘れると、書類の不備となり契約が完了しません

筆者は、運転免許証をアップロードした際、空白である裏面のアップロードを忘れたため、本人確認のやり直しを喰らったことがあります。

裏面が空白でも、「アップロードせよ」と指定された場合は、アップロードが必要です。気をつけましょう。

補助書類

通信会社によって異なりますが、以下の書類のいずれかであることが多いです。

  • 公共料金領収書または請求書(発行日より3ヶ月以内)
  • 住民票の写し(発行日より3ヶ月以内)

これが「申込み住所」になります。

公共料金領収証または請求書」とは、冒頭に結論として書いた「電気・水道・ガスいずれかの領収書(または請求書)」のことです。

電気・水道・ガス、いずれかの領収書(請求書でも可)で、住所(マンション・アパートなら部屋番号含めて)が印字されているものが必要です。

必ず発行日より3ヶ月以内の書類を使ってください。

ただし、プロパンガスの領収書・請求書は、補助書類として認められないことが多いです。

筆者もこれで、本人確認手続きのやり直しを喰らったことがあります。

そのため、電気・水道のいずれかで提出することをお勧めします。

オフライン(店舗)で契約する方法

オフライン(店舗)での契約についても書いておきます。

契約したい通信業者に実店舗が存在するなら、店舗で契約することもできます。

店舗へ足を運ぶ必要がありますが、”申込み住所”と”身分証明書の住所”が違っても、身分証明書だけで本人確認が済む場合があります。

身分証明書だけで済む場合

実店舗で契約する場合、下記の身分証明書のいずれかがあれば、それだけで受け付けて貰えます。いずれも、本人写真と住所が印刷されているため、身分証としての信頼性が高いためです。

  • 運転免許証
  • マイナンバーカード

身分証明書に記載された住所で登録することになります。

後日、インターネットのマイページから、単身赴任先の住所へ変更すればOKです。

補助書類が必要な場合

以下のいずれかの場合は身分証明書のほかに、補助書類が必要になります。

  • 本人写真が載っていないor住所が印刷されていない身分証明書(健康保険証、パスポートなど)を提出する場合
  • クレジットカードを持っていない(クレジットカードで払えない)場合。

オンラインと同様、補助書類としては「公共料金領収書または請求書(発行日より3ヶ月以内)」が使えます。店舗で契約する場合も持っていった方が良いです。

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